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■長期投資とドルコスト平均法
皆さん、こんにちは。

本日3月10日付、日本経済新聞に非常に興味深い記事が載って
いました。

『一目均衡』というコラムに、編集委員の前田昌孝さんが
書かれた記事です。

以下記事の要約です。

・全ての日本人が大学を卒業する23歳から、毎月一定額を
日経平均株価に投資し続けるとする(例えば47歳の私の場合は、
23歳時点から毎月一定額を積み立てていると考えるわけです)

・この場合、現在65歳以下の人は全て含み損を抱えることになる。

・含み益がもっとも大きいのは、現在83歳になる人で
総投資額の6.27倍の資産を築けたことになる。

・一方で現在40歳から51歳までの人は最も投資効率が悪く、
総投資額の半分を失ったことになる、もっとも悲惨なのは
現在46歳になる人、大卒の23歳からずっと積み立てても、
現在の資産は総投資額の0.44倍にすぎない。

さてこの事実・・・私たちはいったいどのように解釈すれば
よいのでしょう。

ドルコスト法は長期投資の有効な手段と考えられてきました、
もっといえば、『長期投資のジレンマ(注)』を解決
できる唯一の方法がドルコスト法であるともいっていいでしょう。

注)『長期投資のジレンマ』については、先日配信の
コラムで書かせて頂きました。
https://www.ginzafp.co.jp/info/090225.html

定番のドルコスト法すら、日本株に当てはめるとほとんど無力で、
長期投資によって日本人は資産を失ってゆくばかり、
上記の計算結果はそのことを示しています。

言い換えれば、長期投資の有効性をひたすら信じ、
もっとも有効と考えられたドルコスト平均法で投資を行っても、
65歳以下の人は全て投資に失敗したということです。

もちろん現在の株価急落は異常事態なのかもしれませんが、
その点を割り引いて考えたとしても、やはり長期投資はいつ
いかなる市場においても有効というわけではなく、
ある一定の条件下(例えば高度成長期以降の日本株のような
低成長国の株式市場)では有害なものになりうるという事実。

特に私たち日本人は認識しておく必要があるのではないでしょうか。

一方で逆説的に、ドルコストによる長期投資ですらリターンを確保
できない市場、これがいま私たちがホームグラウンドとしている
日本株市場だという視点も必要かもしれません。

このような事実をみてしまいますと、この国の行く末に
不安を感じないわけにはゆきませんし、また純粋経済的な観点で
いえば、ドルコスト長期投資をするなら、お隣にある大きな国の
ほうがよほど適している・・誠に残念ながらそのような認識も
持っておく必要があるのではないでしょうか。

では、今回はこのへんで。
(2009年3月10日)




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